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【リノベーションの第一歩】追加費用やトラブルを防ぐ「建物調査」の必要性と4つのポイント

  • 建物調査の必要性と具体的な手法


「古くなった実家をきれいにリノベーションしたい」
「間取りを変えて、もっと使いやすい家にしたい」
そんな理想の住まいづくりを考え始めたとき、まず何からスタートすればよいのでしょうか?

実は、間取りやデザインを考えるよりも前に、絶対に欠かせないのが「建物調査」です。

「調査なんて、なんだか大げさだな…」と感じる方もいらっしゃるかもしれませんが、長年ご家族を守ってきたお住まいは、目に見えない部分で劣化が進んでいることがよくあります。
この記事では、失敗しないリノベーションのために「建物調査」がなぜ必要なのか、その具体的な内容とメリットについて解説します。

なぜリノベーション前に「建物調査」が必要なのか?

リノベーションは、新築とは異なり「今ある建物の構造」を活かして工事を行います。 もし、建物の見えない部分(柱の腐食、シロアリ被害、雨漏りなど)に気づかないまま表面だけを綺麗にしてしまったらどうなるでしょうか?
工事が始まって壁を壊してから「実は柱がシロアリに食べられていて、このままでは危険です」と判明した場合、予定外の補強工事が必要になり、大幅な予算オーバー(追加費用)や工期の遅れといったトラブルに発展してしまいます。
こうした解体後のトラブルを未然に防ぎ、安心・安全なリノベーションプラン(予算・間取り)をご提案するために、事前の「建物調査」は必要不可欠なのです。

プロの目で徹底チェック!4つの基本調査

当社では、専門のプロが直接お伺いし、お住まいの状態を以下の4つのポイントから隅々までチェックします。(※建物調査は0円で実施しています

1. 見えない足元を確認する「床下調査」


普段生活していると全く見えない「床下」は、家の寿命を左右する重要ポイントです。 基礎や土台にひび割れがないか、シロアリの被害はないか、湿気が溜まって木材の含水率が高くなっていないか、断熱材がしっかり機能しているかなどを潜って入念にチェックします。

2. ひび割れや雨漏りのリスクを防ぐ「外壁調査」


建物を雨風から守る外壁周りの調査です。 基礎や外壁材にヒビ割れ(クラック)がないか、塗装の劣化具合はどうか、窓廻りのシーリング(隙間を埋めるゴム状の材料)が切れて雨水が侵入するリスクがないかを目視や触診で確認します。

3. 耐震性能や費用にも直結する「屋根調査」


老朽化による瓦の割れやズレ、板金部分のサビなどを隅々までチェックします。 また、屋根の「重さ」は建物の耐震性能に大きく影響するため、現在の屋根材の種類や形状を正確に把握することは、今後の耐震計画や費用を算出する上で非常に重要です。

4. 建物の骨組みと雨漏りを診る「小屋裏調査」


天井裏(小屋裏)に入り、建物を支える建築金物や筋交い(すじかい)、断熱材の有無と状態を確認します。 また、小屋裏は「雨漏りの形跡」が最も表れやすい部分でもあります。木材のシミなどを入念にチェックし、建物の傷み具合を正確に把握します。

調査結果をもとに「耐震・断熱」の本格診断へ

上記の4つの調査で建物の基本状態を把握した後は、その結果をもとに、より詳しい「耐震診断」や「断熱・省エネ診断」へとステップアップします(※設計申込後に実施)。

耐震診断をおすすめする家

  • ・昭和56年以前に建てられた
    ・軟弱な地盤に建っている建物
    ・1階が車庫や店舗等壁が少ない
    ・オーバーハングしている …等

  • 断熱・省エネ診断をおすすめする家

  • ・冬の足元が寒い
    ・夏、2階の部屋がとても暑い
    ・すきま風が気になる
    ・冷暖房が効きにくい …等


せっかくリノベーションできれいになっても、「冬は寒くて、地震が来たら不安…」という家では意味がありません。
長く安心して暮らすために、性能面の診断も併せて行います。

「耐震や断熱までやると、金額が高くなりそう…」は誤解?

「耐震工事や断熱工事まで追加したら、工事範囲が広がって予算が跳ね上がってしまうのでは?」と心配される方も多いでしょう。

しかし実は、表面的な内装リフォームだけを行う場合と、内装リフォームと一緒に壁の中の耐震・断熱工事まで行ってしまう場合とでは、トータルコストで見ると約10%程度しか変わらないケースが多いのです。あとから単独で耐震や断熱の工事をやり直す方が、二度手間となり圧倒的に費用がかかってしまいます。

まとめ:まずはお住まいの健康状態を知ることから始めましょう

私たち人間が定期的に健康診断を受けるように、お家にも「健康診断」が必要です。
現在の劣化状態がよくわかる調査報告書をご提出いたしますので、リノベーションをご検討中の方は、まずは当社の無料建物調査をご活用ください。